政府の調査委員会によると30年以内に大地震が起きる確立は南海地震が
　　　40%、東南海地震は50%、三陸沖南部は70〜80%という高確率です。
　　　これほどの高確率であるにもかかわらず、対策は進んでいるとは言い難い。
　　　そこで知っておくべき基礎知識を紹介します。

　　　まず自分の家がどのくらいの強度があるのか、調べてみよう。
　　　大まかな目安として昭和56年以前に建てられた家の場合。
　　　この年に建築基準法が改正され、耐震設計法が導入された。
　　　これ以降に建てられた家は関東大震災級（M 7.9）の地震にも耐えられる構
　　　造基準で建築されているので、昭和56年以前の家は耐震診断を受けたほ
　　　うがいい。また、壁の少ない家、壁のバランスが悪い家、壁倍率が取れて
　　　ない家、基礎が弱い家、地盤の弱い場所に建っている家、柱が腐ってたり
　　　シロアリ被害を受けている家も同様です。

　　　そうともいえない。
　　　阪神・淡路大震災の後、2000年の建築基準法改正で国は初めて壁の配置
　　　バランスに関して規定を設けた。つまり、それ以前の家では壁のバランスが
　　　悪い場合がある。築年数が浅くても油断できない。

　　　筋交いや構造用合板貼って強い壁の量を増やす。
　　　壁の量を増やし、かつ、バランスよく配置する。
　　　土台・柱・筋交いなどの接合部を金物を使って堅固する。
　　　腐ったり、シロアリ等による被害のある部分を取り替えるなどがある。

　　　地震の際は家の中のあらゆるものが凶器と化します。
　　　家具の倒壊による死亡、負傷、脱出口の閉鎖を防ぐために、家財道具それ
　　　ぞれに対策を施しましょう。
　　　震度6強クラスの強い揺れを伴う地震では、「家具類の転倒」や「落下物」と
　　　いった被害によって負傷する人が約5割と多い状況にあります。

　　　「大切な命や財産を守るためにも、耐震化よりも先に家具転倒防止を
　　　はじめとする事前の防災対策が不可欠です。」

　　　地震は、いつどこにいる時に起こるかは分かりません。
　　　家の中で、仕事中に、授業中に、暮らしのいろいろな施設で考えられます。
　　　「まさか、こんなものが倒れるはずがない。」と思わずに、プロの力を借
　　　りて、より確実により早く防災対策を施しましょう。写真例の他、状況に
　　　応じて対策可能です。